第737号

日常の食生活で「魚介料理派」は1割にとどまる 大水が消費実態把握でアンケート調査 若年層で魚離れが加速する状況も

家族構成の変化などにともない、食の形態も様変わりしつつあるが、大水では昨年9月に「内食・外食・中食における消費実態とニーズ」を把握するためのアンケート調査（水産物を中心とした消費に関する調査）を実施し、このほどその結果を取りまとめた。それによると、日頃の食生活全般にわたり肉料理派が6割を占め、魚介料理派は1割程度と少数派で、しかも小中学生がいる世帯で魚介料理派が最も少ないことが判明、昨今の水産物消費の減退傾向を裏付ける結果となった。さらにその要因として「同居家族と子供自身の双方が魚介類を好まない」が上げられ、今後若年層での魚離れの進行予測される状況となっている。

この調査は世帯を「単身」「夫婦2人」「親と子の核家族」「親子孫の三世代家族」に分類し、食生活を「内食（家庭で作って食べる食事）」「外食（飲食店で食べる食事、出前含む）」「中食（調理された惣菜、弁当を家庭で食べる）」に分け、全国の18歳以上の男女を対象にウェブアンケートの形式で実施した。有効回答数は1,247で、7割以上が女性、小中学生のいる女性が全体の4割を占めた。家族構成では「親と子の核家族」世帯が全体の7割、「単身」世帯と「夫婦2人」世帯が各1割となっている。 食生活全般の調査では全体の6割が肉料理派であるのに対し、魚介料理派は1割強と少数派となっている。前回の調査でも同様の結果が出ており、子供が小学校に入学する頃骨の除去が面倒で魚離れが始まり、成長して食べ盛りになると魚はボリューム感がないため敬遠される。つまり家庭で魚料理を「好まない」→「作らない」→「慣れない食材は面倒」−というプロセスから小中学生の魚離れが決定的になるものと推測される。 魚介類料理の阻害要因としては「同居の家族が好まない」が32%、「肉より割高」が31%、「調理が面倒」が25%などとなっており、回答者全体で「自分が好まない」と「同居の家族が好まない」を合わせると"魚嫌い"は半数以上となり、さらに「同居の家族が好まない」との回答者のうち、7割強は「子供が好まない」と回答している。 外食の利用状況では、全体で昼食に外食を利用する頻度が最も高く、夕食で外食経験のない人はごくわずかとなっている。1ヵ月の1人当たりの外食費用は単身者、夫婦2人、核家族の順に高く、単身者は1回当たりの金額は少ないものの、利用頻度が高いため、結果的に外食費が多くなっている。 中食の利用状況では外食同様昼食での利用頻度が最も高く、金額は夕食、昼食の順で夕食用に中食を購入するケースも多い。世帯別では単身、夫婦2人、3世代家族の順で利用頻度が高いが、外食利用に比べ世帯間の利用回数の差は小さい。また、外食と異なり、3世代家族の中食利用頻度が高いことが目立っている。 外食・中食で利用する魚介料理では「寿司」の人気が圧倒的に高く、中食では「揚げ物」を4割以上（外食は2割）が利用している。利用する店舗は子供世帯が「ファミレス」「回転寿司」であるのに対し、男性・単身者・夫婦世帯は「居酒屋」の比率が高い。中食の購入場所では、全体ではスーパー、コンビニの順で、単身者はスーパーよりコンビニを利用している。利用する料理の傾向としては、日頃の食生活がそのまま反映され肉料理が多く、全体でも肉料理派が増え魚介類の消費は下回っている。 外食・中食の利用ではでは以上のように肉料理派が大勢を占めるが、外食に対する要望では4人に1人が魚料理のメニュー増加を望んでいる。中食でも「栄養バランスが良く安全な食材の使用」の希望が上位にあり、2割強が「魚料理の増大」を希望していて、メニューの増加次第では消費拡大が見込める要素もある。